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結婚式での延期やキャンセルはできる?気になる費用や手続きについて解説

豆知識・費用・相場 | 公開: / 更新:

結婚式は最短でも2~3ヶ月の準備期間が必要です。 結婚式の日取りの希望によっては半年以上前から準備を始めるカップルも少なくありません。   一方、未来のことは予測不能であり、予定どおりに結婚式を行うのが難しくなることもあります。 実際、2019年に感染拡大した新型コロナウイルスの影響で泣く泣く結婚式を延期、キャンセルされたカップルもたくさんいらっしゃいました。 また、3密を避けるためにもともと予定していた結婚式の招待人数を減らした結果、もともと想定していた自己負担額より高くなってしまい、結婚式を挙げるかどうか悩んでいるという声もよく聞きます。   この記事では結婚式の延期やキャンセルについて解説します。 結婚式を延期する、キャンセルして結婚式を挙げない、という方法以外にも、納得のいく結婚式ができる方法があるのでぜひ参考にしてみてください。  

結婚式のキャンセルや延期は可能なの?

結婚式は、申し込みから数か月、数年先に行われるので申し込みの段階ではわからない事態に見舞われることもあります。
怪我や病気、天災などやむを得ない事情で結婚式のキャンセルや延期を検討するカップルは意外と多いのが実情です。
結婚式のキャンセルや延期を行う場合はどのようなことが起きるのでしょうか。

カレンダー

■キャンセル料が発生する場合がある

結婚式の延期やキャンセルは一般的に可能ですが、延期やキャンセルを申し出た日から結婚式を行う予定だった日までの期間が短い場合はキャンセル料が発生する可能性があります。
また、どれだけ早い段階で延期やキャンセルを結婚式場に申し出ても、本契約していた場合は内金や申込金は返金されないことがほとんどです。

 

そのため、まったく費用をかけずに延期やキャンセルをすることはまず難しいと考えましょう。
ただし、コロナ禍においては結婚式の延期を行うケースが多く、結婚式場によっては延期する場合の料金はかからないことがあります。結婚式場によって延期できる回数や期間なども異なりますので、契約している会場に確認しましょう。

■結婚式場の約款や契約書をまずは確認する

キャンセル料の算出方法は結婚式場の約款や契約書に記載されていることがほとんどです。
具体的には「結婚式を予定していた日から逆算して〇日前までのキャンセルであれば見積額の〇%」などです。
算出方法は結婚式場によって異なるため、約款や契約書を確認しましょう。

新型コロナウイルスは、結婚式場にとってもいまだかつてない予期せぬ事態となりました。
コロナ禍の特殊な状況においては、約款や契約書に記載がなくても柔軟に対応してくれる可能性があります。
不安なことがあれば、まずは結婚式場に確認しましょう。

デスク周り

■結婚式場の費用だけでなく、アイテムによってはキャンセル料が発生するものもあり

結婚式場によってはアイテムによってキャンセル料の有無を区別している場合があります。
「衣装のキャンセルは〇日前までなら可能」「引出物のキャンセルは〇日を切ったら不可」など、アイテムごとに内容が異なることもあるので注意が必要です。

特に、ウェイトドールやウェルカムボードなど、ふたりの名前や結婚式の日付を記載するオリジナルのアイテムはキャンセルが難しいケースが多い傾向があります。
反対に料理やドリンクなどの金額に応じて算出されるサービス料などはキャンセル料がかからないケースもあります。
そのため、ひとつひとつの項目について確認が必要です。あわせて結婚式場に確認することをおすすめします。

延期やキャンセルに料金がかかる理由とは?

やむを得ない事情で結婚式ができなくなったカップルにとっては、キャンセル料の発生は納得できないかもしれません。
そもそも、なぜ結婚式は行われないのに費用が発生するのでしょうか。

大きく分けて、結婚式の費用は「目に見えるもの(商品)」と「目に見えないもの(サービス)」の2つで構成されています。
結婚式を申し込むと担当者との打ち合わせが始まりますが、ここでは担当者の労力に対して人件費が発生しています。
ウェディングケーキ

また、使用するアイテムや内容が決まってくると担当者はそれぞれの手配を開始します。
衣装の打ち合わせが始まれば衣装担当者の人件費が発生し、装花を申し込めば花の手配はすでに始まっている可能性があります。
このように、結婚式は申し込みが始まった段階から、さまざまな目に見えない準備が進みます。

そして、予約をしたことにより他の人へ目に見えるものの販売ができない状況になります。
たとえば、3月1日の結婚式を予定していたカップルが衣装を決めると、その衣装は同日に結婚式を希望する他のカップルには販売できません。
すると、キャンセルの申し出が結婚式の日に近くなればなるほど、キャンセルが発生した際ドレス会社の損失は大きくなりますので、キャンセル料が高く設定されていることが一般的です。
キャンセル料が発生するのにはこのような理由があることを心に留めておきましょう。

キャンセルではなく「延期」でも料金はかかるの?

結婚式を延期する場合の料金は結婚式場によって「延期」の条件は異なります。
まったく料金が発生しないケース、更新料が発生するケース、更新料は発生するが費用請求時に総額から差し引かれるケースなどさまざまです。
また、延期の期間に制限がある場合も多いので、結婚式場に条件を確認しましょう。

「仮予約」と「本契約」でキャンセル料が異なることも

結婚式の申し込みには仮予約と本契約があり、現時点でどちらの段階にあるかによってキャンセル料の有無も異なります。
ここでは、仮予約と本契約の違いについて解説します。

■仮予約とは?

仮予約とは、結婚式場が定める一定期間において結婚式場の手配を申し込むことです。
仮予約で申し込めるのはあくまでも会場のみであり、その他の申し込みは基本的にできません。

また、期間も数日~10日程度としているケースが多く、その間に本契約をするか否かを決断する必要があります。
期間内に本契約に至らなかった場合は結婚式場の申し込みは自動的に解除されることがほとんどです。この段階ではキャンセル料はかかりません。

捺印する人

■本契約とは?

本契約とは、仮契約期間中もしくは即時に行われる正式な契約です。
一般的には申込書への記入と内金や申込金の入金によって成立します。

内金や申し込みは、会場によって設定金額が異なり、一律10万円やプランの10%などさまざまですが、5~20万円が相場です。
本契約が行われると、以降のキャンセルにはキャンセル料が発生することがほとんどです。
打ち合わせが始まっていなくても、結婚式場を押さえておく分の費用として内金や申込金がキャンセル料に充てられることが多いでしょう。

延期・キャンセル費用がかかるものは何がある?

キャンセル料がアイテムごとに異なる場合、気になるのは「何を申し込んでいたらキャンセル料がかかるのか」ということです。
以下の項目はキャンセル料が発生することが多いので注意しましょう。

・受注生産の引出物など製作が始まっているもの
・賞味期限のある引菓子
・ペーパーアイテム(招待状、席札、席次表など)
・装花
・オーダーブーケ
・イニシャル入りの衣装
・サイズ調整された衣装(オーダードレス、オーダータキシードなど)
・その他、名前や日付が記載されたアイテム(ウェイトドール、ウェルカムボード、サンクスボードなど)

オーダードレス

これらのアイテムは、取り扱う企業がキャンセルを受けた時点で他の受注に転用できないため、キャンセル料で対応することがほとんどです。
また、料理やドリンク、ウェディングケーキなどは結婚式を予定していた日から逆算して1ヶ月前あたりからキャンセル料が発生するケースが多い傾向があります。
一方、延期の場合はウェイトドールやウェルカムボードなどはそのまま使用できるため、そのまま購入して保管しておくといいでしょう。

結婚式の延期やキャンセルを決断した後にすべきことは?

結婚式の延期やキャンセルの手続きはスピードが大切です。
キャンセル料はキャンセルを申し出る日によって異なるため、まずは約款を見て解約費用や解約期日について確認しましょう。

次に結婚式場にキャンセル・延期を申し出ます。
このときに、アイテムごとのキャンセル料を確認しておくと安心です。
結婚式場を通して申し込んでいたアイテムは、結婚式場への申し出によってキャンセル・延期が完了します。

一方、持ち込みのアイテムやカメラマンなど技術者の手配を自分で行っていた場合は、個別にキャンセル・延期の手続きを行いましょう。
キャンセル料や延期料が確定したら、今度はその費用の負担按分を両家で話し合います。
特に結婚式の支払いを両家が行うケースでは、親を含めた家族での話し合いが必要になるため、新郎新婦のみで判断しないことが大切です。
トラブルになりそうなときは、担当のプランナーなど客観的な目線を持つ第三者を交えて話し合いましょう。

スマホで連絡をする人

既に招待状を出していた場合や結婚式実施の連絡を行っていた場合はゲストへ延期もしくは中止の連絡をします。
連絡はメールやチャットなどで迅速に行い、お詫び状を作成して封書で送りましょう。この際、ハガキは避けたほうが無難です。
結婚式は会場やアイテムを取り扱う企業のみならず、ゲストもその日を確保しています。
真摯にお詫びする気持ちが大切です。

結婚式のキャンセル料を補償してくれる結婚式総合保険とは?

結婚式の本契約をすると、基本的にはキャンセル料、場合によっては延期料がかかります。
結婚式は家や車の購入と同じくらい大きな買い物ですので、あらかじめ万が一の時に備えておくことが大切です。

そこでおすすめなのが、「結婚式総合保険」への加入です。
結婚式の45日前までに加入ができ、補償対象となる内容によって結婚式をキャンセルされた場合に保険料が支給されるという仕組みです。
数万円から加入できる掛け捨てタイプの保険なので、なにかあった時に後悔しないために加入される新郎新婦が増えています。

具体的な補償内容は、結婚式前までに起こったキャンセルしなければいけない事由、結婚式当日に起こった弁償などの事由に分けられます。
結婚式前までに起こる出来事としては、身内や本人の7日以上継続しての入院、当日の入院や医師による待機指示、自然災害による家屋の損害などです。
結婚式当日に起こる出来事の例は、結婚式場の備品などの汚損、破損、貸衣装の破損、結婚式開催中にゲストが救急搬送された時などの補償です。

結婚式場が保険を取り扱っていれば契約後に加入できます。
また、結婚式総合保険以外に契約した結婚式場独自の保険、補償制度を設けている場合もあります。
結婚式場が保険を取り扱っていない場合は、Wedding tableで「結婚式総合保険」の加入が可能ですので、お気軽にご相談ください。

結婚式場の延期・キャンセル以外で納得のいく結婚式ができる方法がある!?

現在結婚式を延期しているけれど、このまま延期して結婚式を実施するのがいいのか、キャンセルしたほうがいいのか悩まれているカップルも多いでしょう。
大人数で集まることが難しい状況では、招待人数を減らして開催するケースも増えています。

「少人数婚」というと新郎新婦の負担額は少なくなる印象が強いかと思います。
しかし、大人数を想定した結婚式場では、人数を減らすことにより逆に新郎新婦の負担額が高くなる場合も少なくありません。

その理由として、ゲストの人数に依存しない結婚式場費などは、ゲストが減ってしまうとその分費用の負担が新郎新婦に集まってしまうからです。
このような状況において、新郎新婦もゲストも後悔せずに満足のいく結婚式をするための手段として、延期やキャンセル以外に「結婚式場を変える」という選択肢もあります。

チャペルのイメージ

気に入って契約した結婚式場ですから、たくさんお気に入りポイントがあり、簡単に結婚式をキャンセルするのは難しいものです。
しかし、参加人数を減らすことによって負担額が高くなるお悩みをお持ちの場合、契約した結婚式場のキャンセル料を支払っても、総額で支払う費用が安くなる会場に変更するという方法もあります。
結婚式場によっては契約している会場のキャンセル料を負担してくれる場合もありますので、既に契約してしまっている結婚式場に限らず、様々な選択肢を検討してみることが重要です。

とはいえ、すでに契約している結婚式場をキャンセルして、新しい結婚式場を契約をするには、会場のプランナーには言いにくく、新郎新婦だけでは決めにくいものです。
そのようなときは、第3者目線でアドバイスをくれる結婚式場紹介サービスのコンシェルジュに相談することがオススメです。

結婚式場紹介サービス「Wedding table」では、費用面やお2人の希望などを総合的に判断し、既に契約している会場のキャンセルも視野に入れながら満足のいく結婚式場のご提案が可能です。
新しい会場探しも一緒に行うことができ、何度でも無料で相談できます。

結婚式の延期やキャンセルの手続きは慌てずに冷静に対応しよう

結婚式の延期やキャンセルは、どのカップルにも起こり得ることです。
そのような事態に直面しても、手順を追って手続きを行えば問題ありません。

一方、キャンセルを申し出る時期によっては高額なキャンセル料を支払わなければならないケースもあります。Wedding tableではキャンセル料を補償するサービスや、費用を抑えた結婚式場のご紹介も可能ですので、コロナ禍での結婚式開催にお悩みの方は是非ご相談ください。

もしも、結婚式のキャンセル料の支払いについて結婚式場とトラブルになってしまった場合は、「独立行政法人 国民生活センター」や弁護士などの第三者へ相談してみましょう。
自分達でなんとかしようとせずに、冷静に判断してくれる人のサポートも借りて解決へと進めていきましょう。

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