授かり婚の入籍（婚姻届の提出）は、安定期になる妊娠6か月までに済ませるのがベストです。
妊娠初期はつわりも起きやすく結婚に係る手続きを行うのは難しいことも少なくありません。
 
もちろん、早めに入籍を済ませられるのなら、それに越したことはないでしょう。
一方、そもそも妊娠に気付くのは2ヶ月を迎えた頃が多く、妊娠初期の入籍は時間的に無理があることも事実です。
 
入籍までには顔合わせや結納などさまざまな気遣いが必要になるイベントが多くなるため、体に無理のないよう準備を進めることが大切です。
また、臨月を迎えてからの入籍は、母子手帳の交付などで不都合が生じる可能性があるため、安定期に照準を合わせて準備を進めましょう。

たとえ安定期でも、妊娠中に結婚の手続きを行うのは体に負担がかかります。
だからといって、出産後の入籍は避けたほうが無難です。
ここでは、出産前に入籍を済ませたほうがいい理由を説明します。
 
妊婦の体調
 
まず、一番大きな理由として挙げられるのが出産後の体調です。
出産は、どんなに医療が発達しても「絶対」はないといわれ、産後の母体はかなりのダメージを受けることになります。
つわりのような体調不良はなくても、肥立ちの経過によっては手続きが難しくなることもあるので注意が必要です。
 
母子手帳について
 
妊娠が明らかになると、自治体から母子手帳が交付されます。
母子手帳には母親の氏名が記載され、基本的には交付時点での姓が使われます。
自治体によっては、いずれ結婚して姓が変わることを申告すれば新姓で記載してくれることもありますが、すべてのケースで可能なわけではありません。
母子手帳は子どもが6歳になるまで使用するものであり、修正を加えたくない場合は早めに入籍手続きを行いましょう。
 
扶養手続きについて
 
日本では国民健康保険および社会保険へ加入することにより、医療費の3割の料金で医療を受けられます。
ここで問題になるのが扶養手続きです。
結婚後、夫の扶養に入る予定がある場合、保険証の切り替えに時間を要することもあります。
自分自身はもちろん、産まれた子どもの保険証を切り替えるとなると、その他の手続きと重なってしまうため、入籍と保険証の申請は出産前に済ませましょう。
 
出産育児一時金の受け取り
 
出産一時金の申請は、加入している保険によって異なります。
扶養手続きと同様、子どもが産まれてからの切り替えは手続きが煩雑になる、支給が後れるなどの可能性もあるので注意しましょう。

授かり婚では、何らかの事情によって出産前の入籍がかなわないこともあります。
ここでは、出産後に入籍する場合の確認事項を説明します。
 
出生届について
 
子どもが産まれたら、出生日から14日以内に出生届を提出する必要があります。
出生届が受理された時点で作られる子どもの戸籍に記載されるのは母親の名前のみです。
父親の名前を記載するためには、次項の「認知」が必要になります。
 
父親に「認知」してもらう重要性
 
子どもの父親である男性が「この子の父親は自分である」と認めることを認知といいます。
役所に「認知届」を提出し、認知が行われると子どもの戸籍に父親の名前が記載されて法的な親子関係が成立します。
一方、認知が行われない場合、子どもは非嫡出子のままになり、父親の遺産相続における権利を持てません。
子どものためにも父親の認知は非常に重要です。
 
新姓で貰える母子手帳
 
母子手帳は婚姻後の新姓で記載してもらえることもあります。
もちろん、書き直しなどの修正を行っても問題はありませんが、気分的なことも考慮して避けたほうがいいでしょう。
自治体によっては新姓での母子手帳交付を認めていないケースもあるので、あらかじめ確認しておくと安心です。

 
婚姻届の提出にあたっては事前の準備が必要になります。
ここでは、手続きの流れを説明します。
 
婚姻届の提出に必要な書類
 
婚姻届の提出に必要なのは、婚姻届（記入用紙）、戸籍謄本、本人確認書類、ふたりの印鑑です。
加えて20歳以上の証人2名の署名、捺印が必要になります。
 
必要書類を取りに行く
 
婚姻届の用紙は役所に行ってもらうこともできますし、自分で好みのデザインの婚姻届を用意しても問題ありません。
自分で用意する場合は、それが役所で受け付けてもらえる正式なものであるか確認しておきましょう。
 
戸籍謄本はそれぞれ本籍のある役所に申請します。
例外として、ふたりとも同一の役所に本籍があり、婚姻届もその役所に提出する場合は必要ありません。
たとえば、婚姻後A市に本籍を置くとします。ふたりともA市に本籍がある場合、戸籍謄本は不要です。
男性の本籍がA市、女性の本籍がB町にある場合は女性の戸籍謄本が必要になります。
C村にふたりの本籍を置く場合はA市およびB町から両方の戸籍謄本を用意してC村に提出します。
 
本人確認書類は運転免許証やパスポート、マイナンバーカードなどがこれに当たります。
これらを持っていない場合は、何らかの書類を組み合わせて本人確認を取ることになるため、法務省のHPなどで確認しておきましょう。
 
必要書類を提出する
 
すべてを間違いなく用意、記入したら、ふたりの世帯の本籍を置く役所に提出します。
婚姻届は土日祝日でも受け付けてもらえますが、書類に不備があるとスムーズに受理されません。
このような事態を防ぐためにも、まずは下書きをして職員に目を通してもらい、訂正箇所がないか確認しておくと安心です。
 
本籍地とは
 
婚姻届にはふたりの本籍地を記入する欄があります。
現行、日本の法律では、婚姻届の提出をもって既存の籍に入る（いわゆる嫁入り、婿入り）ことは基本的にありません。
ふたりの戸籍を新たに作成するため、本籍地を決める必要があるのです。
 
本籍地は新居の住所やどちらかの親の住所を記載するケースが多いものの、任意で決めていいことになっています。
たとえば「あのテーマパークでのデートが思い出深いからそこの所在地にしよう」ということも理屈上では可能です。
一方、先述のとおり戸籍謄本や戸籍抄本は本籍のある役所でしか発行してもらえません。
今後、これらのものが必要になった際、本籍のある役所まで出向かなければいけないことは留意しておきましょう。

 
婚姻届の記入は初めての経験である人が多く、何をどう記入すればいいのかわからないのは当然だと思っていいでしょう。
ここでは、婚姻届の書き方を説明します。
 
届出日
 
婚姻届を提出する年月日を記入します。
役所が休みの日を届出日としても問題ありませんが、提出する日と届出日が異なると手続きがスムーズに行われないので注意しましょう。
問題なく受理されれば、この日がいわゆる結婚記念日になります。
 
氏名
 
ふたりの氏名を記入します。
戸籍に記載されているものと同様に記入する必要があるため、旧字体などを使っているケースなどでは注意が必要です。
 
住所
 
現在、住民票に記載されている住所を記入します。
氏名と同様、正確な書き方が求められます。
たとえば、普段「3－1」と記載している住所でも、実は「3番地1」だったということもあります。
アパートなどでは部屋番号の後ろに「号室」が付くこともあるので注意しましょう。
 
本籍
 
戸籍謄本に記載されている本籍を記入します。
住所とは異なるので気をつけましょう。
住所と同様、正確に転記します。戸籍謄本が必要ない場合は、役所の職員に確認するといいでしょう。
 
婚姻後の夫婦の氏
 
男性、もしくは女性の氏のいずれかを選択します。
ここで選択した氏の親の戸籍に入るということではなく、あくまでも新たな世帯の氏であり、これがふたりの苗字になります。
 
新しい本籍
 
任意の本籍を記入します。
先述のとおり、本籍の場所は自由に決められますが、その後に謄本が必要になったときのことも考慮して決めましょう。
「婚姻後の夫婦の氏」で選択した氏が戸籍を持っているケースでは、その戸籍に記載されている本籍となるため、記入は必要ありません。
就職や進学、過去の結婚などで戸籍を作った経緯がある場合は注意しましょう。
 
同居を始めたとき
 
ふたりが一緒に暮らし始めた年月を記入します。
住民票を移していなくても、同棲などの経緯がある場合は、その開始年月を記入して問題ありません。
すでに結婚式を挙げている場合は、いずれか早いほうの年月を記入しましょう。
 
夫婦の職業
 
この欄は5年に一度の国勢調査がある年のみ記入が必要です。
国勢調査は基本的に、西暦の下一桁が0と5の年に行われます。
アンケートとしての性質であるため、具体的な記入は求められません。
該当するものにチェックを入れましょう。
 
届出印署名押印
 
それぞれ旧姓の印鑑を押印します。
印鑑登録を行っていない印鑑でも問題ありません。
ただし、ゴム印とシャチハタは認められていないので注意しましょう。
 
連絡先
 
昼間連絡がとれる電話番号を記入します。携帯電話の番号でも問題ありません。
万が一、書類に不備があった場合は役所から連絡が入るので、間違いなく記入しましょう。
 
証人
 
この結婚が「両性の合意によって行われるものであること」を証明する人を証人とし、20歳以上の2名に署名、捺印してもらいます。
双方が1名ずつ証人を出さなければいけないわけではなく、2名とも男性側（女性側）の兄弟というケースでも問題はありません。
親や兄弟、友人など、信頼できる人にお願いしましょう。

授かり婚は突如としてその時がやってくることも多く、妊娠が発覚した途端にあせってしまうことも少なくありません。
一方、母子の体調を考えると、入籍まで無理なく過ごすことが何よりも大切です。
手順や流れを把握して、スムーズに準備を進めましょう。

 
妊娠中の無理は禁物です。
スムーズに結婚式が行えるおすすめのスケジュールをご紹介いたしますが、ご自身の体調に合わせて進めていくことをおすすめします。
パートナーや周りの方とも相談しながら決めていきましょう。
 
両家両親へ報告と挨拶をする
 
妊娠がわかり、結婚の意思が決まったらお互いの両親への報告と挨拶をします。
これから家族になるのですから、必須事項であり、ふたりの意志だけで結婚するのは、避けましょう。
まずは、女性の両親へ報告と挨拶を済ませ、無事に了承をいただいたら、男性の両親にも報告・挨拶に行きましょう。
しっかりと両家両親へ結婚の決意を伝え、双方の了承を得られたら、両家顔合わせのスケジュールを組むようにします。
 
両家両親の顔合わせ日をセッティングする
 
結婚式を挙げるからといって顔合わせを行わないのはよくありません。
しっかりと両家の顔合わせをします。
相手やお互いの両親に対して誠意を示す場でもあり、家族の親睦を深めることもできます。
これからの生活のことなど両家揃って話し合える良いタイミングなのです。
 
結婚式に向けての相談と結婚式場見学
 
結婚の意思が固まり、お互いの両親の了承も得られたら、結婚式の準備が始まります。
妊娠中に結婚式を挙げる場合、おすすめの時期は、体調が安定してくる5ヵ月以降がおすすめです。
お腹が目立ってくる時期を避けたい方は、7カ月までに結婚式の計画を立てましょう。
結婚式場探しで重要なのは、理想の会場に出会えるか、費用はできるだけ抑えられるか、妊娠中の結婚式だから万が一なにかあったときのサポート体制は十分にしっかりしているか、などがあげられます。
そんな不安や心配は、すべてWedding　tableにお任せいただければ安心です。
マタニティウェディング専門のコンシェルジュが在籍している上、結婚式当日までサポートいたします。
相談はいつでも何度でも無料ですので一度、気軽に相談してみてはいかがでしょうか。
 
https://www.weddingtable.jp/
 
ふたりの新居などの新しい環境づくり
 
結婚式の準備と併せ、赤ちゃんを迎える環境も整える用意が必要です。
これから引っ越しをする場合は、妊婦の体調を一番に考え準備を進めてくださいね。
 
新婚旅行や、産婦人科情報の下調べ
 
赤ちゃんが生まれる前にふたりきりで旅行に行きたいと考えている方もいらっしゃるかもしれません。
ですが、妊娠中は体調が変化しやすく、慎重に検討する必要があります。
妊娠中の旅行はリスクが伴いますから、必ずかかりつけ医に相談をしましょう。
産後に落ち着いてから、赤ちゃんと3人で行く旅行も検討してみてもいいかもしれません。
 
また、出産に向けて里帰り出産を予定している方や、新居への引っ越しに伴い、産院が変わる可能性のある方は、病院を探す必要があります。
住まいから近くの病院情報をしっかり把握し、できるだけ早めに連絡をするようにしましょう。
 
 
妊娠をされると、さまざまなイベントや準備があります。
授かり婚における、結婚式に向けた準備や相談は是非、マタニティ専門カウンターである、Wedding　tableへご相談ください。